グッと身近に来る日本史

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「桜田門外の変」その時、英国公使館は?

 幕末の英国公使、ラザフォード・オールコックの記した『大君の都-幕末日本滞在記』を読むシリーズ3回目。今回はオールコックが実際に体験した桜田門外の変直後の混乱ぶりと、英国公使館の初動対応について見ていきましょう。

 

 

 オールコックは安政7年(1860年)3月、横浜の外国人居留地に数日間出張後、江戸に戻ってきます。東禅寺にあった公使館に着いたところ、待っていたのが大老である井伊直弼の暗殺、すなわち桜田門外の変の第一報でした。

 

 この時の感想をオールコックはこう記しています。

 

 とても信じがたい驚くべき性質のもので、知らされた内容を信じることをためらった。

 

 当初は情報が錯綜していたようで、

 

 ある人は、かれはその場で殺されて首をもち去られたといい、他の人は、とくに政府側の通報者はみな、かれは負傷しただけで生存しているといった。

 

と、井伊大老の生死すら確認できない混乱した状況だったことが伝わってきます。

 

 こうした中、オールコックは、公使館から外科医を派遣する旨を幕府に伝えます。これには、生死を含めて井伊大老の病状を探るといった意味が含まれていたのでしょう。しかし、幕府は

 

 閣老たちは何日間もていねいな返信をよこしつづけ、援助を辞退するともに容体書をそえて、「かれは前よりも悪くない」というふうに、十分に容体を知らせてきた。その真相は、当該事件にかんする忠実な保証人の言をもってしても、たしかではなかった。

 

 と、あいまいな回答に終始。

 

 そのため、英国公使館では独自に情報収集に努めたようで、事件の詳細が本書には記されています。ただ、それには時間を要しました。ようやく事の真相をつかんだのは、

 

  フランスのカフェに相当する日本の建て物である浴場の公けの世間話になるようになってからだ。

 

 と、オールコック自身、皮肉ともユーモアともとれるような比喩を交えつつ、明らかにしています。

 

 はっきりしない幕府の対応はこの事件以降も続き、英国側の不信が募っていくことになります。オールコックだけではなく、後に来日する同じ英外交官のアーネスト・サトウの回顧録を読んでも、似たような話が出てきます。

 

 歴史教科書にはこの種の話は出てきませんが、こうした細かい不信感の積み重ねが、ひいては英国が幕府を見限る一因になっていったような気がします。歴史を作っているのは、あくまで人間であり、感情の部分を否定することはできません。

 

英国が攘夷の標的となった意外な理由!?

 幕末の英国公使、ラザフォード・オールコックの記した『大君の都-幕末日本滞在記』を読むシリーズ2回目。今回はオールコックが、英国が攘夷の標的となっていることに対して、必要以上に被害妄想的になっていたその意外な理由について明らかにしていきます。

 

 

 米国のタウンゼント・ハリスが日米修好通商条約を調印してから、およそ1年後の安政6年(1859年)5月、オールコックは来日します。

 

 この時すでに、米国に続いて、英、仏、露、蘭の4カ国が米国同様の修好通商条約を幕府と結んでいたのですが、オールコックはとくに自分たち英国に対する日本国内からの風当たりの強さを感じていたようです。

 

 その理由を彼自身、考えた結果として、日米修好通商条約の交渉過程に原因があると見ていたことが本書からは読み取れます。

 

 この条約交渉の最終局面では、ハリスの「力技」(あるいは「裏技」)があったことは以前、このブログで述べた通りです。

 

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 つまりハリスが、清で勝利した英仏の連合艦隊が、今度は日本に攻めてくる可能性が高いという情報を幕府に伝え、動揺した幕府は急転、条約に調印したというものです。

 

 オールコックが問題視しているのはこの点です。米国は英国の軍事力を利用して条約を結んだ、英国は不当に悪者扱いされている、というのです。

 

 自分はなんらの物質的支援も強圧も用いずに目的を達成したというのが、まったくのところハリス氏がとくに誇りとし、自慢するところであった。つまり、理性と議論と外交術の勝利だ、というわけだ。これは、まったくわたしの理解に苦しむところであって、じつをいうとひじょうに疑わしく思う。

 

  オールコックとハリスは同時期の駐日総領事(公使)だったということもあって、お互い連絡は取り合っていたようで、

 

 以下にのべる詳細は、ハリス氏じしんの行動にかんするかぎり、すすんで同氏じしんがのべられたものであり、その情報を利用することに全面的な許可もえている。

 

とことわった上で、持論を展開しています。

 

 英国の好戦的・侵略的行動が(当時の)国際社会から非難されることは今回に始まったことではないが、と前置きしつつ、

 

 このイギリスの行動が今回ほど決定的に非難されたことは、いまだかつてなかった。しかも今回は、新しい国においてであり、平和の使徒-アメリカ合衆国代表そのひと-の手によってであったのだ。戦争中の連合国(英仏両国)をこれほどたくみに利用し、日本人にはおそるべきもののように思わせ、しかもこれを遂行するに当たっては、大遠征の出費をかけないのに遠征したと同じだけの利益と信望を合衆国に与えるように仕組み、他方大英帝国には、好戦的であり、うるさい国であるといういまわしい評判だけがのこされた。

 

 そして最後に、オールコックはこうしたハリスの交渉について

 

 このことは、まさに達人のわざであった。

 

 と皮肉たっぷりに結論づけています。

 

 私にはオールコックの被害妄想のようにしか感じられませんが、2度に及ぶ英公使館襲撃事件(東禅寺事件)、また長州藩の高杉晋作らによる英公使館焼き討ち事件と、現実に英国が執拗に攘夷志士から狙われていたことは確かです。米国も通訳官のヒュースケンが暗殺されるといった被害にあっていますが、英国の方がより深刻です。

 

  こうした英国を標的した攘夷事件が重なって、オールコックを始めとした英国の外交官の間に多分に被害妄想的な心理が生まれ、積み重なっていったのでしょう。

 

 結果、薩英戦争や4カ国連合艦隊による下関砲撃といった英国の反撃につながっていくわけですが、それがもとで今度は薩長両藩との友好関係が生まれて倒幕勢力が形成されるという、これまた皮肉な結果となって歴史は転がっていきます。

 

 歴史には、意外性を伴いつつも、確実に流れがあるということを感じます。 

英公使の見た攘夷吹き荒れる『大君の都』

 今回は、幕末にイギリスの初代駐日総領事(後に公使)として来日したラザフォード・オールコックの記した『大君の都-幕末日本滞在記』を読みながら、攘夷運動吹き荒れる幕末にタイムスリップしていきましょう。

 

 

 本書は、オールコックが来日した安政6年(1859年)5月から文久2年(1862年)3月に一時帰国するまでの3年弱の期間を中心とした幕末ニッポンに関する記録で、1863年にニューヨークで出版されたものを、神戸女学院大学で学長などを務めた歴史学者の山口光朔(こうさく)氏が訳しています。

 

 オールコックは日本滞在中、日記とまではいかないものの、折に触れてメモを残していたようです。それを帰国後に編年体にして充実、まとめたのが本書になります。

 

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初代英国公使、ラザフォード・オールコック

 

 ちょうど彼の日本滞在中に起きた出来事としては、前年に始まっていた安政の大獄から、井伊大老の暗殺(桜田門外の変)、攘夷派浪士がイギリス公使館を襲撃した東禅寺事件、坂下門外の変、和宮降嫁など。攘夷運動が最も盛んだった頃になります。

 

 イギリスが本格的に日本史に影響を及ぼすことになる、生麦事件から薩英戦争、4カ国連合艦隊による下関砲撃などの事件についての記述は、オールコックの一時帰国から半年後に来日することになる、同じイギリスの外交官、アーネスト・サトウの記録に詳しいのですが、それ以前の日本と英国ひいては諸外国の関係を知る上で、本書は欠かせない一冊と言えます。

 

 とくに、海外の外交当事者から見た幕末史料という点では、ペリー艦隊の公式記録『ペリー提督日本遠征記』、米国の初代総領事タウンゼント・ハリスの『日本滞在記』、ハリスの通訳だったヘンリー・ヒュースケンの『日本日記』に続き、また、後にくるアーネスト・サトウによる『一外交官の見た明治維新』との間を埋める、唯一の本となります。

 

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 ただ、本書は悪文で、読みこなすにはかなりの根気が必要です。欧米人にしかわからないような比喩が多く、文章は冗長で、改行がひとつもないページもかなりあります。翻訳を担当した山口氏自身、

 

 率直なところ、オールコックの文章はお世辞にもあかぬけしているとはいいがたい。酷評すれば、その文体たるやまことに悪文だといわざるをえない。

 

と解説しているほどです。

 

 それでも、だらだらとした長い文章の中には、きらりと光るオールコックの貴重な体験と鋭い観察をかいま見ることができて、まるで宝探しのようです。今回のシリーズでは、そんな宝物をいくつかピックアップして、ご紹介していくことにします。

 

 

「7条問題」から瓦解し始めた幕藩体制

 幕末に日米修好通商条約交渉の通訳として活躍したヘンリー・ヒュースケンの日記『ヒュースケン日本日記』シリーズの4回目。今回は条約に猛反対した大名たちの具体的な反応について、ヒュースケンの遺した日記から見ていきましょう。

 

 

 ヒュースケンの日記を読んでいると、日本史の教科書で説明されているレベルをはるかに超えて、大名たちが条約調印に反対している実態が見えてきます。争点となった「7条問題」(=7条案をはじめとした外国人の日本国内における通行権問題)が彼らの領国における主権を侵害する恐れがあったためです。これに外様をはじめとする大名たちが反対するのも無理はありません。当然です。

 

 ヒュースケンの日記には、幕府側から次のような説明を受けたと記されています。

 

 大名の領地で、(他の)日本人の立ち入りを許さないところがある。十八大名領のうち、七、八の藩は領主が入国を許さず、かりにも立ち入る者があれば、そくざに首を斬ってしまう。(中略)それらの藩の中には大大名の筆頭である加賀候、第三位の薩摩候の領地がある。(中略)この大名たちは、旅行者がどこでも自由に歩きまわることを許されると知れば、激怒するだろう。

 

  「18大名」とは主に外様の大大名のことを指しています。そして、実際に懸念されたことが起きます。

 

 加賀候はこんどの条約を読んで気も狂わんばかりになり、「こんなことを認めるくらいなら、即刻戦端をひらくほうがよい」といった。

 大君(将軍のこと)がぬかりなく治めているかぎり、大大名も服従する。しかしいまや彼らは「われわれは臣下ではない、同輩である」といっている。

 

 開国に猛烈に反対した藩主と言えば、水戸藩の徳川斉昭が有名です。ヒュースケンは斉昭のことを加賀候と勘違いしているのかなとも思いましたが、彼の同じ日の日記には、別に御三家としての「水戸候」という記述が見られるので、これはそのまま加賀百万石の当時の藩主だった前田斉泰(なりやす)の話と見ていいでしょう。

 

 「即刻戦端を」とはかなり過激な発言です。外様筆頭である加賀藩の藩主が公然と幕府に反旗を翻すような発言をするとは、事態はかなり緊迫していたことが伝わってきます。

 

 また、ここで出てくる「われわれは臣下ではない、同輩である」という言葉は、斉泰をはじめとした外様大名の意識を言い表した言葉だと思いますが、これがまさに「徳川家を盟主とした諸侯連合」だった幕藩体制の本質を的確に示しています。

 

 外様大名の中には、ここに出てくる薩摩藩や、東国の南部藩など、「頼朝公から領国を拝領したのであって、徳川家とは関係ない」と考えているところもあって、彼らは半ば独立国家だったのです。

 

 もちろんこれで、実際に戦が始まったという話ではありませんが、水面下でのせめぎ合いは始まっていたようです。

 

 その点、ヒュースケンの日記には気になる記述があります。

 

 肥後守は京都から堀田の伝言を携えて到着したばかりである。

 彼が言うには、事態はあまりはかばかしく進展していない。大名の反対が非常に強く、その家臣たちが九カ所に立て札をたてた。曰く、「堀田備中守を殺害する」と。

 

 肥後守とは、岩瀬忠震(ただなり)、幕府の外交官です。その彼から京都で朝廷の勅許を得るべく運動していた老中、堀田正睦(備中守)の状況を伝えられました。

 

 注目すべきは「大名の反対が非常に強く、その家臣たちが…」という文言です。ここでは「浪人」ではなく、「家臣」と明記されている点が気になります。

 

 これが単にヒュースケンの誤解で本当は「浪人」だったのか、それとも岩瀬が実際に「家臣」と言ったのか。いずれにせよ、裏で藩の密命を帯びて脱藩した浪人の仕業ととれる説明であり、幕府側がそう見ていた可能性があります。

 

 吉田松陰のように純粋に自らの意志で脱藩、活動していた浪人とは別に、幕末のとくに初期の段階では、藩の密命のもとに動いていた「仮面浪人」も少なからずいたと考えられます。それくらいのことを当時の藩がやってもおかしくないほど彼らの反発はかなりのものでした。 

 

  この相互不信感が次に来る「安政の大獄」へとつながっていくわけですが、すでに幕府と藩との関係は開戦やむなしというほど一触即発の緊迫した状況だったのです。

「7条問題」を知らずして幕末は理解できない

 幕末に日米修好通商条約交渉の通訳として活躍したヘンリー・ヒュースケンの日記『ヒュースケン日本日記』シリーズの3回目。大名が猛反対した「7条問題」について、今度はヒュースケンの遺した日記から見ていきましょう。

 

 

 以前、本ブログでは、米国全権だったタウンゼント・ハリスの日記を紹介しながら、日米修好通商条約について諸大名が具体的にどの部分に反対していたのかご説明しました。

 

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 ヒュースケンはハリスの通訳ですから、基本的にはふたりの日記はほぼ同じ出来事に基づいたものです。

 

 とは言っても、歳も立場も違う人間ですから、どこに興味を持って、どこを詳しく書くかという点では、細部が異なります。

 

 まず、修好通商条約の通商分野について。1858年2月12日付けの日記に、ハリスの日記にはないおもしろい記述があります。

 

 今朝、森山がきた。彼は、貿易章程と関税については、もう何もむずかしいことはないと考えている。

 「金銭については」彼は言った。「何の障害もない。大名は金銭や税金、関税に関心がない。彼らはこうした事柄をまったく口に出さない。」

 

 森山とは、森山栄之助。幕府の通訳です。彼が言うには、単に通商条約を結ぶという話なら、大名は反対どころか、そもそも関心すらないといったレベルだったようです。

 

 では、彼らは実際のところ、どこに反対していたのか。それより少し前の2月4日付けの日記に事の核心が書かれています。

 

 今朝、信濃守が個人的にハリス氏を訪問した。彼はハリス氏に対し、旧友の誼をもって、第七条、国内旅行の権利を認める条項に固執しないことを求めた。それが叛乱を引き起こすというのは、たんなる推測ではなくて確信なのだ、これには、いささかも掛値はない、と彼は言った。

 

  ハリスの日記にもこの「7条問題」は書かれていましたが、信濃守こと幕府で交渉に当たっていた井上清直の強い言葉を、ヒュースケンは通訳らしく、しっかりと書きのこしています。

 

 「7条問題」とは、条文の7条案を象徴として、米側が自国民が日本国内を自由に通行できる権利を要求、これに対し、大名らは領国内での独占的管轄権を主張して猛反対したというものです。(「7条問題」の詳細については、以下のブログをご覧ください)

 

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 背景には、大名の領国における主権がからんでいるため、本当に重大な問題でした。完全な統一国家とは言えなかった幕藩体制のもとで開国するという矛盾に、ニッポンは早速、直面したのです。

 

 日本史の教科書では、この条約は不平等条約であると解説されることが多いのですが、それはあくまで後に出てくる話であって、大名たちは関税などについては関心すらなく、当時の争点は明らかにこの「7条問題」でした。

 

 しかし、残念ながらこの「7条問題」については現在、触れられることもほとんどありません。理由を推測するに、「7条問題」が交渉の過程で起きていた問題で、調印後の条約の成文では極めて限定されたものになったためだと思われます。

 

 たしかにこの条約は不平等条約であり、その解説に意義のあることは十分にわかるのですが、時系列を追った日本史(通史)の中では、その話よりも「7条問題」について大いに解説を割くべきだと思います。次に来る「攘夷論」から「戊辰戦争」、「明治維新」といった歴史の流れに大きく影響を与えているからです。

 

 この「7条問題」を知らずして、幕末は理解できないのです。

 

(最終的に7条問題が極めて限定的な内容に落ち着いたのは、ハリスが日本との調印を急いだために譲歩したためと考えられます。そのあたりの事情については、以下のブログをご覧ください。

 

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